
清野 友規 准教授(横浜国立大学)、藤原 邦彦 氏(竹中技術研究所・National University of Singapore Visiting research fellow)と共同で最新の人工衛星(Sentinel-2)のデータとクラウドベースGISを使って、日本全国の町丁目別の緑被率をオープンデータとして整備しました。
※「アーバンデータチャレンジ2023 with 土木学会インフラデータチャレンジ2023」にて一般部門 銅賞を受賞しています。
都市の緑の重要性
都市の緑は健康増進や不動産価値の向上に寄与することが明らかになるなど、まちづくりには必要不可欠な存在となっています。都市の緑を豊かにするためには、まず緑の現状を把握することが必要です。しかし今のところ日本で緑被率のデータは一部の都市でしか利用できません。自治体にヒアリングすると、緑被率の調査は航空機観測によって行われており費用が高く、比較的潤沢な予算をもつ都心の自治体でさえ、5年に1回程度しか実施できていないという課題が見えてきました。さらに、利用可能なデータも観測時期や算出方法が統一されていないために、自治体間の横断的な比較分析が困難で政策立案上も課題があります。
緑被率のオープンデータ化
そこで、横浜国立大学の清野准教授をリーダーとして、竹中技術研究所の藤原邦彦氏と最新の人工衛星であるSentinel-2とクラウドベースGISであるGoogle Earth Engineを用いて、日本全国の町丁目別の緑被率をオープンデータとして整備しました。この緑被率は既存の航空機による観測データを用いてチューニングや検証がなされています。
公開した日本全国の緑被率データは誰でもアクセスできる場所(オープンアクセス・リポジトリ)であるZebodo上で広く一般公開されており、商用利用も含めて自由に利用することができ(クレジット表記のみ必要)、実際に民間企業のサービスや自治体の基礎資料として使われ始めています。
公開した日本全国の緑被率データは誰でもアクセスできる場所(オープンアクセス・リポジトリ)であるZebodo上で広く一般公開されており、商用利用も含めて自由に利用することができ(クレジット表記のみ必要)、実際に民間企業のサービスや自治体の基礎資料として使われ始めています。


関連資料
- 清野友規, 藤原邦彦, 鶴見隆太. Google Earth Engineを用いた町丁目別緑被率オープンデータ(全国版)の作成と評価, 日本建築学会技術報告集, 2022, vol. 28, no. 68, p. 527–532. https://doi.org/10.3130/aijt.28.521
- Kiyono Tomoki, Fujiwara Kunihiko, & Tsurumi Ryuta. (2021). Vegetation cover fraction in each town block across Japan [Data set]. Zenodo. http://doi.org/10.5281/zenodo.4836500